一般社団法人起業支援ネットワークNICe

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<最近の推理>　ケネディ暗殺で、得をしたのは誰？
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1963年11月22日、
アメリカの第35代大統領・ジョン・F・ケネディ氏が暗殺された。

私はまだ幼稚園児だったが、
翌日、私の誕生日に集まってくれた叔父や叔母たちが、
夢中になって話していたので、よく覚えている。

あれからもう60年も経つのか……。

きっと来月は、「ケネディ暗殺の謎」特集が、
テレビや新聞、雑誌、ネットなどで大々的に組まれるのだろう。

正直、この事件にさほどの興味はなかった。
ところが最近、千葉県の協力会員の上西和信さんとやりとりした際、
上西さんから、知人がケネディ暗殺のせいで大損害を被ったと聞かされ、
にわかに興味が湧いてきた。

何と、この暗殺がきっかけとなり、株価が暴落したのだそうだ。
そんな出来事があったとは知らなかった。

そして思った。
もしも、ケネディが暗殺されることを知っていた人がいて、
その人が株の空売りをしていれば、とんでもない儲けを手にしたはずだと。

空売りとは、株を自分で買わず、証券会社から借りて売る方法。
証券会社には、あとで代金を払えばいい。
なので、借りた株を3億円で売り、
その後、株価が暴落して2億円になったとすれば、
証券会社にその2億円を支払えばいいので、手元に1億円が残ることになる。

ケネディ暗殺の動機が、株で儲けることだったとは思わないが、
暗殺を企んだ一味、もしくはその周辺には、
甘い汁を吸った連中もいたような気がする。

ちなみに1963年は、7月にも株価の暴落が起きている。
存命中のケネディ大統領が国際収支改善を狙って、
金利平衡税を導入にしたせいで、日経平均が急落したのだ。

上西さんの知人に限らず、二度も暴落を食らえば、
さすがに耐えられなかった投資家も多かっただろう。

だが反対に、二度の暴落を知っていれば、
二度の空売りで莫大な利益を得られることになる。

儲けるか、損するか。
それを分けるのは、ひとえに情報である。

投資家にとって情報入手料は、いわば原価だ。

もちろん、国家機密の漏洩や殺人に絡む情報の入手など、
違法極まりないものである。
それでも、儲けることに命を懸ける人々は、
その手の情報を何が何でもゲットしたいのだろう。

果たして、そんな側面から暗殺の謎に迫る特番や特集記事が出るかどうか。
興味津々である。

ああ、来月の私の誕生日（あたり）が楽しみだ(笑)。

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増田紀彦NICe代表理事が、毎月7日と14日（７と14で714（ナイス）！）に、
NICe正会員・協力会員・賛助会員、寄付者と公式サポーターの皆さんへ、
感謝と連帯を込めてお送りしている【NICe会員限定レター「ふ〜んなるほどねえ」スモールマガジン！増田通信】。
第279号（2023/10.16発行）より一部抜粋して掲載しました。
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